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弁護士 若林翔 2019/03/28更新 
風俗トラブルとは，盗撮や本番などデリヘル等の風俗店と客とのトラブルのことと定義しよう。
今回は，そんな風俗トラブルについて，弁護士コラム記事がたまってきたのでまとめてみようと思う。
だって，探すの大変でしょ？
実際，これらの記事を書いてる私自身も自分の記事を探すのが大変だったりするw
これは，みなさんがかなり関心を寄せてくれているところだ。
風俗トラブルといえば，盗撮と本番。
この２つのトラブルについて，盗撮をした客や本番強要をした客はどのような罪になるのか？実際に逮捕されるのか？などの記事をまとめてみた。
近年増えてきている風俗での盗撮被害。特に被害が多いデリヘルでの盗撮と逮捕・刑事事件の記事をまとめた。
盗撮については，各都道府県の迷惑防止条例が改正され，公共の場所以外での盗撮行為も処罰対象となってきている。また，近年のカメラの高性能化や小型化などから盗撮被害が増えてきており，警察庁としても，取締りの強化を謳っている。ただ，まだ改正がなされていな都道府県もあるので注意してほしい。
実際に，デリヘルでの盗撮の逮捕事例も出てきている。
弁護士として仕事をしていて，逮捕まではされない事例でも，警察が被害届を受理して捜査に動くことが増えてきていると実感している。
また，盗撮動画がネット上で販売されたり，UPされたりしたりした場合には，わいせつ電磁的記録頒布罪等に該当することになる。
風俗店での売春は法律で禁止されている。
だが，風俗にやってくる客側は本番がしたいのだ。
そこで起こるのが本番強要問題だ。これは昔から多い風俗トラブルの類型だ。
本番が許されていないデリヘル等の風俗店において，本番を強要することは，強姦（現在は強制性交）罪に他ならない。
では，実際に，本番をした客は逮捕されるのか！？
逮捕事例もあるし，警察が動くケースもある。
みなさんご存知のように，日本の法律では売春は認められていない。
風俗店の経営者側が本番行為をさせていた場合はもちろんのこと，風俗嬢は本番をしていることを黙認していたような場合にも売春の周旋，場所提供などによって，風俗店経営者側が逮捕されてしまいかねない。
東京オリンピックを前に，警察等捜査機関は風俗店等の取り締まりを強化している現状で，本番は風俗店経営者側にとっては重大な問題だ。
このような状況下で，健全に経営をしている風俗店経営者側は本番行為を厳格に禁止しているが，まだまだ売春防止法での逮捕事例は後を絶たない。
風俗トラブルを起こした客について，被害届を提出したり刑事告訴をすることによって，客が逮捕され，刑事事件化するかという前述の問題とともに，風俗トラブルでついてまわるのは民事上の問題だ。
すなわち，盗撮や本番強要をして風俗トラブルを起こした客に対して，慰謝料等の損害賠償を請求できるのか，請求するとしていったいいくらの請求ができるのかといった問題だ。風俗店によっては罰金などと表現をしているが，法律上は損害賠償を請求していることになる。
その損害賠償請求の法的な根拠，損害の算定根拠，請求額の相場等について，以下の記事で解説をしている。
デリヘル等の風俗で盗撮されてしまい，盗撮動画がネットにアップされてしまった。
そんな事例が後を絶たない。
一度インターネット上にアップされてしますと，その動画自体は削除できたとしても，アップされていた期間に保存をした他のネットユーザーが別のサイトにアップするなど，半永久的に動画がネット上に残ってしまう危険性がある。
そんな危険をできる限り予防できたらと思い，盗撮の予防法の記事を書いた。
実際に使用されたことのある超小型カメラやカモフラージュ力の高いカメラなどもまとめてあるので参考にして欲しい。
盗撮にしろ，本番にしろ，風俗店の経営者やそこで働く女性キャストにとっては死活問題だ。
日々，身を粉にして一生懸命働いているのに…
盗撮されてしまった。本番強要されてしまった。
これによる肉体的，精神的苦痛は計り知れないだろう。
そんな思いからか，風俗店の経営者側が風俗トラブルの対応をしようとしたときに，やりすぎてしまうなどによって，逆に加害者側になってしまうことがある。
「職場にバラすぞ」「家族にバラすぞ」などと脅迫をして，恐喝罪等で逮捕されてしまうのだ。
そんな事例について，以下の記事で解説をしている。
以下の記事は，少し特殊なケース。
本番強要の被害にあって，風俗店側が話に行った際に，客から暴行を加えられた事例だ。
なんと，この事案，誤想防衛が成立するとして客が無罪となっている…。
風俗トラブルでこれも多い類型だ。
女性キャストが粘着質な客にストーカーされる。つきまとわれるといった事例だ。
近年では，LINEやTwitterなどのSNSでしつこくメッセージを送ってくるなどのネットストーカーも増えてきている。
ストーカー規制法や各都道府県の迷惑防止条例もネットストーカーに対応する形で改正がされている。
当法律事務所の弁護士は，風俗店のほか，キャバクラ，ホストクラブなどナイトビジネスの経営者の顧問弁護士をするなど，夜の業界のトラブルについて，数多く対応をしてきた。
そのような経験をもとに，夜の業界が少しでも健全化してくれればとの思いから，勉強会やセミナーの講師やトークイベントを行ってきた。
そんな中，風俗トラブルを題材にしたものの記事をまとめてみた。
今後もこのような活動をしていきたいと考えているので，オファーがありましたらご連絡いただけたら嬉しいです♪
