自宅で出張メンズエステを利用した際に，スマホで盗撮をしていたのがエステ嬢にバレてしまい，エステ店側から「警察に盗撮の被害届を出すぞ！」という脅しが来てしまった，東京都に在住する３０代男性の風俗の盗撮トラブルの解決事案。

いきなり３００万円という破格でとんでもない恐喝請求がエステ店側から来た上に，自宅バレと名前バレまでしてしまっている。

そこで，盗撮などの風俗トラブルに強い弁護士に依頼をすることで，恐喝まがいの３００万円の支払いもブロックし被害届も出されることなく解決できた。今回紹介するのはそんな事案。

盗撮・恐喝の風俗トラブル事案の概要

今回の相談者は，東京都で１部上場企業に勤務している３０代の男性。

独身で一人暮らしということもあり，予定のない土日にはたまの息抜きとして出張メンズエステを利用していた。

今回もいつもと同じお店の同じエステ嬢。本来のサービスとして本番なしのマッサージだけだが，嬢によっては抜きもある。そんないつもどおりの週末だったのに，ふと魔が差してしまったのか，本棚にスマホを忍び込ませ盗撮してしまった。

エステ店側としては撮影オプションは用意していないし，相談者もそれは知っていた。もちろん盗撮なんてご法度だ。

もちろん店側もそういった客が大勢いるからエステ嬢には盗撮の小型機器の形状や隠し場所などは徹底的に教育している。そんなことはつゆ知らずに相談者はマッサージを受けると同時に盗撮まで始めてしまう。

「あの本棚に挟まっているスマホは何？」
エステ嬢がスマホを見つけ問いただしてくる。
「いや，たまたまじゃないかな。丁度この前機種変したばっかだし，あそこに置きっぱなしにしてたの忘れてたよ。」
そんな言い訳も当然通じず，エステ嬢はスマホを確認し，電源が入っていること・カメラが動いていることを確認し，盗撮されたと確信した。
「今，お店の人呼んだから。住所も分かるし名前も分かるし，逃げられると思わないほうがいいよ。毎回盗撮なんてやってたの？」
魔が差しただけなんだ。スマホのフォルダを見てくれれば分かるよ，盗撮した動画なんて今回の分しか入ってないんだから。。
せめて会社にだけはメンズエステで盗撮したことはバレたくない！そう思っていた矢先に，自宅のドアをこれでもかというほど力いっぱい蹴る音が部屋中に響いた。
運転手らしき男が鬼の形相で部屋に入ってくる。
「お前の名前と携帯電話の番号と住所は分かってる。スマホも没収してこれを証拠に警察に行く。盗撮の被害届も出す。もし警察に行かれたくなければ３００万円用意しろ！」
とんでもない金額を吹っ掛けてくる。盗撮しただけで３００万円なんて恐喝じゃないのか。
・・・ここは自宅のはずなのに主導権は向こうに握られている。
「そんなすぐには３００万円なんていう大金用意できません。本当にすみませんでした。」
「盗撮しといてよく言うわ。とりあえずスマホは没収していくから連絡繋がるようにだけはしておけよ。◯◯たるからなッッ！」

本来心休まるはずの自宅でヤクザまがいの従業員に罵倒され，挙句の果てには盗撮しただけで３００万円というとんでもない金額まで吹っ掛けてくる始末。

その後，エステ嬢と男は帰っていった。しかし，翌日以降見知らぬ番号から鬼のように電話がかかってくる。
すでにスマホと身分証まで取られてしまい，逃げようにも自宅まで知られてしまった相談者はネットで「風俗トラブル・刑事事件に強い弁護士」としてグラディアトル法律事務所を見つけ電話をした。

弁護士との無料相談

相談者は定職にも就いており，平日の日中で法律事務所に行くことは難しかった。
そこで，土日も２４時間で対応している弊所に相談がきて即日で無料の電話相談が設定された。

相談者の希望は，

①３００万円からどうにか減額できないかということ
②警察に被害届を出されたくないこと
③盗撮したことは家族や職場には絶対にバレたくないこと
④これ以上電話や家に来るようなことはして欲しくないこと
⑤スマホと身分証を取り返したいこと

以上の５点だった。
相談者から事件の概要と要望などを弁護士が伺い，今後の方針を詰め合わせていく。
弁護士が事件解決に向けてできることは相手との示談交渉のため，

①減額交渉は可能
②迅速に当事者間で示談に収めることで警察としても被害届の受理の可能性は低いこと
③④合意書を締結してその中に接近・口外禁止条項を加える（違反したさいの罰金を設定することで強制力を持たせる）
⑤相談者は逃げるつもりがないことを相手に伝えてスマホや身分証回収の交渉をする

という提案を弁護士が相談者に伝えたところ，事件が解決に向かうなら，ということで弊所の弁護士に依頼をした。

関連記事：風俗トラブルは家族や職場にバレてしまうのか？

メンズエステ店側との交渉

まずは，相談者が弊所と委任契約を結んだことをエステ店側に伝えるため，弁護士が直接エステ店のオーナーに電話をする。

店側としても盗撮という事実と証拠がある以上，適当な対応をしていたらキャストや同業者からなめられてすぐに廃業に追い込まれてしまう。そういった事情もあって，最初は強気な態度を見せてくるのが通常だ。

「当初伝えた３００万円という金額は変わらない。早く誠意を見せて支払えば警察に被害届は出さない。」

弁護士としても，同様の盗撮事案で被害届が警察に受理されにくいという状況は経験則で分かってる。
ひとまず店側の要望を聞いた上で，その内容を相談者と共有し，警察へも被害届が受理されていないかについて電話で確認をしておく。

「本件については，未だ相談もなされておらず被害届は受理していない。」との警察からの回答を得た。
そこで，弁護士が「示談に向けて交渉を進めている段階です。事件化するのは待っていただきたい」という旨を伝える。

関連記事：被害届って何？出されたらどうなる？出されてしまったらどうすればいい？

その後，再度エステ店側に電話をし，
・これまでも数多くの盗撮などの風俗トラブル対応をこなしてきている
・３００万円という金額は相場から乖離しすぎている
・妥当な金額であれば相談者も支払う意思はある
・自宅に従業員の男が承諾なしに踏み込んできたのは法律上問題があると思っている
といった事情をオーナーに直接伝える。

オーナーも商売上こういった盗撮トラブルには馴れたもので，弁護士が出てきた以上法外な金額で解決されるのは難しいことを肌で感じていたのだろう。
「１週間以内に支払うのであれば６０万円で示談してもいい。」
かなり譲歩してきた金額を提示してきた。

しかし，ここで示談に応じては相談者の経済的メリットを十分に果たしたとはいえない。
当然こちらが持っている交渉のカードを再度ちらつかせてみる。
「男性が相談者の自宅に侵入し法外な金額をなかば脅しのような形で請求されたことで，相談者が精神的に参ってしまっている」
「こちらとしては解決金は３０万円が妥当だと考えている」
という旨をしっかりと伝えて，代理人として相談者の意向は最大限に反映させた。

そう簡単にオーナーが首を縦に振るわけではなかったが，それから何回か電話で交渉を重ねて結局４０万円で示談をすることができた。

関連記事：風俗トラブルで示談する５つのメリットと示談書を作成すべき理由と示談書に書くべき条項

盗撮トラブルでの３００万円という法外な金額が４０万円にまで大幅に減額！！

示談にあたって，当初の相談者の意向であった
・盗撮したことを家族や職場には絶対にバレたくないこと
・これ以上電話や家に来るようなことはして欲しくないこと
この２点は合意書に接近禁止条項と口外禁止条項を加えることで，相手方と無事に合意することができた。

また，被害届について，仮にエステ店側が蒸し返して警察に相談しても，今回の盗撮トラブルできちんとした法律的に有効な合意書（エステ嬢及び店側が相談者に対して刑事処罰を求めない旨の条項）が存在すれば，事件化されずに済む公算が高い。

合意書のやり取りの中で，相談者のスマホと身分証も回収することができ，無事に相談者の手元まで戻ってくることができた。

当初は３００万円という法外な金額だった示談金も２６０万円を減額し，なんとか相場の範囲内でもある４０万円まで下げることができ相談者に感謝された。

その後，エステ店側から相談者に電話などをしたという報告も入ってこないため，相談者はこれまでと変わらぬ平穏な日常を取戻したようだ。

なお、メンズエステの経営者・キャスト向けの盗撮予防法については、以下の記事を参照してほしい。

リンク：【手口と道具を一挙紹介】メンズエステの盗撮を防止する方法と対処法