「MDMAの所持や使用で逮捕されることはある？」

「MDMAの所持や使用で逮捕されるのはどのようなパターンが多い？」

「MDMAの所持や使用で逮捕されたら弁護士を呼んだ方がいいの？」

MDMAとは、「メチレンジオキシメタンフェタミン」の略語で、覚醒剤に似た化学構造を持つ合成麻薬です。ラムネ菓子のようなカラフルな見た目で流通しているため、若者が軽い気持ちで使用してしまうケースも増えてきています。

しかし、MDMAの使用や所持は、麻薬取締法により規制されていますので、MDMAの所持や使用が捜査機関にバレると逮捕されてしまう可能性が高いです。逮捕後、起訴されればほとんどの事件が有罪になりますので、逮捕された場合はすぐに弁護士に依頼するようにしてください。

本記事では、

などについてわかりやすく解説します。

MDMAの弁護には、薬物犯罪の知識や経験が不可欠ですので、適切な弁護活動をしてもらうためにも、薬物犯罪に強い弁護士に依頼するようにしましょう。

MDMAの所持・使用により成立する犯罪とは？

MDMAを所持または使用するとどのような犯罪が成立するのでしょうか。以下では、MDMAの所持・使用により成立する犯罪について説明します。

MDMAは麻薬取締法による規制対象薬物

MDMAとは、「メチレンジオキシメタンフェタミン」の略語で、覚醒剤に似た化学構造を持つ合成麻薬です。オレンジ、青、緑などカラフルな錠剤の形で流通しており、「エクスタシー」、「バツ（×、罰）」、「タマ」などと呼ばれることもあります。

MDMAを使用すると幻覚、幻聴、精神錯乱、心臓や肝臓の機能不全、脳や神経の破壊、睡眠障害などの症状があらわれるなど非常に危険な薬物であることから、麻薬取締法により規制されています。

MDMAの所持・使用による刑罰

MDMAの所持や使用は、麻薬取締法違反となり、以下のような刑罰が科されます。

【MDMAの所持｜7年以下の懲役】

MDMAをみだりに所持した場合、7年以下の懲役に処せられます。

「みだりに」とは、法律上の除外事由がないことを意味し、具体的には厚生労働大臣または都道府県知事から免許を受けた麻薬取扱者に該当しないということです。

なお、他人から預かったMDMAであっても違法な薬物であるとの認識があれば、MDMAの所持罪が成立します。

【MDMAの使用｜7年以下の懲役】

MDMAであることを認識した上で体内に摂取した場合、7年以下の懲役に処せられます。

MDMAが混入していることを知らずに飲み物を飲んだとしても、故意がないためMDMAの使用罪は成立しません。

ただし、尿検査からMDMAの成分が検出された場合、知らないうちに体内に摂取されることは考えにくいため、合理的な説明ができなければ自分の意思でMDMAを摂取したことにされてしまう可能性があります。

MDMAの所持・使用で逮捕されるパターン

MDMAの所持・使用で逮捕されるパターンとしては、主に以下の5つのパターンが考えられます。

職務質問でMDMAの所持が発覚し逮捕されるパターン

MDMAの所持は、警察による職務質問がきっかけで発覚し、逮捕されるパターンが多いです。

MDMAは、小さな錠剤の形で流通していますので、外出先でも気軽に使用できることから、バックやポケットなどに入れて持ち運ぶこともあります。このような状態で警察による職務質問を受けると、所持品検査によりMDMAの所持が発覚してしまいます。

ただし、MDMAは、覚醒剤や大麻のような簡易鑑定は行われていませんので、違法な薬物の疑いがある錠剤が発見されると、警察はそれを鑑定に回します。その結果、MDMAであることが判明すれば、逮捕状を請求し、後日逮捕（通常逮捕）となります。

任意同行後の尿検査によりMDMAの使用が発覚し逮捕されるパターン

警察官は、職務質問をした被疑者が違法薬物を使用している疑いがあると判断すると、最寄りの警察署への任意同行を求めてきます。

任意同行に応じて警察署に行くと、紙コップに尿を入れて任意提出するように求められます。その後、尿の鑑定によりMDMAの成分が検出されれば、MDMAの使用罪で後日逮捕（通常逮捕）となります。

なお、尿を提出するかどうかは、あくまでも任意ですので、尿の任意提出を拒否することもできます。しかし、尿の任意提出を拒否すると、令状に基づき尿道にカテーテルを挿入する方法により強制採尿が行われる可能性がありますので、できる限り任意提出に応じた方がいでしょう。

自宅の捜索でMDMAが発見され逮捕されるパターン

被疑者の自宅の捜索差押により、違法薬物と思われる錠剤が押収されると、薬物の成分を調べるための鑑定が行われます。

その結果、押収した錠剤がMDMAであることが発覚すれば、その時点で逮捕状が請求され、後日逮捕（通常逮捕）となります。

医療機関での検査結果から逮捕されるケース

緊急や搬送病院に来院中に薬物中毒症状（オーバードーズ）が疑われ、医療機関で検査を行った結果、MDMAが検出されることがあります。

このような場合、医師から警察に連絡があれば、MDMAの使用が発覚してしまいますので、MDMAの使用罪で逮捕されることになるでしょう。

他の薬物事件からの“芋づる式”で逮捕されるケース

既に逮捕された容疑者のスマホの連絡先や供述から、別の所持者が判明し逮捕されるケースもあります。

MDMAの売人が逮捕されれば、顧客リストからMDMAを購入した人が特定されれば逮捕される可能性がありますし、一緒にMDMAを使用していた仲間からの供述で芋づる式に逮捕される可能性もあります。

このようなケースでは自分がどれだけ気を付けていても逮捕を免れることは難しいでしょう。

関連コラム：麻薬で逮捕されたらどうなる？逮捕されるケースや流れ、リスクを解説

MDMAの使用の疑いで高校生が逮捕された事例

合成麻薬のＭＤＭＡを自宅で使用したとして、岐阜市の16歳の女子高校生が、麻薬取締法違反の疑いで警察に逮捕され、警察は入手経路などを調べることにしています。

警察によりますと女子生徒は、岐阜市内の自宅で、合成麻薬のＭＤＭＡを使用したとして、麻薬取締法違反の疑いが持たれています。

警察によりますと女子生徒が薬物を使っているという情報提供を受けて尿検査を行った結果、麻薬の成分が検出されたということで、女子生徒は、自宅の前で警察に逮捕されました。

警察では、今後、女子生徒がＭＤＭＡを入手した経路などについて詳しく調べることにしています。

（引用：NHK）

合成麻薬のＭＤＭＡ使用の疑いで高校生を逮捕　岐阜

MDMAの所持・使用で逮捕された後の流れ

MDMAの所持や使用で逮捕された場合、以下のような流れで手続きが進行します。

警察での取り調べ

MDMAの所持や使用で逮捕されると、そのまま警察署に連行され、警察による取り調べを受けます。

逮捕には時間制限がありますので、警察は、被疑者を逮捕したときから48時間以内に被疑者の身柄を検察官に送致しなければなりません。

検察官送致

検察官は、被疑者に対する取り調べを行った上で、引き続き身柄拘束をするかどうかを検討します。検察官が身柄拘束の必要性があると判断すると、送致から24時間以内に裁判官に勾留請求を行います。

なお、MDMAのような薬物事件では、証拠隠滅が容易であるため、ほとんどのケースで勾留請求が行われています。

勾留・勾留延長

裁判官は、被疑者に対する勾留質問を実施した上で、勾留を許可するかどうかの判断を行います。裁判官が勾留を許可すると、原則として10日間の身柄拘束となり、その後勾留請求も許可されるとさらに最長10日間の身柄拘束となります。

なお、MDMAのような薬物事件では、証拠隠滅を防止するために最長20日間にも及ぶ勾留期間になるケースも少なくありません。

起訴または不起訴の決定

検察官は、勾留期間が満了するまでの間に事件を起訴するか不起訴にするかの判断を行います。

MDMAの所持・使用の罪の法定刑には罰金刑がありませんので、起訴されれば、正式裁判（公判請求）となり、ほとんどの事件で有罪になります。刑務所への収監を回避するには、執行猶予付き判決を獲得しなければなりません。

MDMAの所持・使用で逮捕されたときに弁護士を依頼すべき理由

以下のような理由からMDMAの所持・使用で逮捕されてしまったときは、すぐに弁護士に依頼するようにしましょう。

早期に面会をして取り調べに対するアドバイスができる

MDMAのような薬物事件の取り調べでは、関係者をすべて検挙するために厳しい取り調べが行われます。そのため、警察官からの圧力に屈して、自分の認識とは異なる供述をしてしまうケースも少なくありません。このよう供述をすると後日の裁判で不利になる可能性がある供述調書が作成されてしまいますので、取り調べには慎重に対応する必要があります。

弁護士に依頼すれば早期に面会をして取り調べに対するアドバイスができますので、初めての取り調べであっても適切に対応することができるでしょう。

逮捕中に面会できるのは弁護士だけですので、警察から「あなたの息子がMDMAで逮捕されました」という連絡が来たときは、すぐに弁護士に相談するようにしてください。

起訴後は保釈請求により身柄解放を実現できる

MDMAの所持または使用の罪で起訴されたとしても、そのままでは身柄拘束の状態が続いていますので、身柄解放を実現するなら保釈請求をする必要があります。

弁護士に依頼すれば保釈請求の手続きを行ってくれますので、早期の身柄解放を実現できる可能性があります。薬物事件に強い弁護士なら、捜査段階から身元引受人や保釈金の手配を進めてくれますので、起訴後すぐに保釈請求することが可能です。

執行猶予や減刑の獲得が期待できる

MDMAの所持や使用が事実であれば、ほとんどの事件が起訴されて有罪になります。

MDMAの所持や使用の罪には罰金刑がないため、執行猶予が付かなければ刑務所に収監されてしまいます。そのため、実刑判決を回避するには、執行猶予を獲得することが重要です。

薬物事件に強い弁護士であれば、MDMA事件で執行猶予を獲得するポイントを熟知していますので、事案に応じた適切な弁護活動を行うことで、執行猶予や刑の減軽の可能性を高めることができます。

少しでも有利な処分を希望するなら、薬物事件に強い弁護士への依頼が必須です。

薬物依存の治療につなげることができる

MDMAなどの違法薬物は、依存性の高い薬物として知られていますので、人によっては自分の意思ではMDMAを断ち切ることができない状態になっていることもあります。

そのような場合には、早期に薬物依存の治療を専門とする医療機関や自助グループで治療や支援を受けることが重要です。適切な治療や支援を受ければ薬物依存の状態から脱却することができ、刑事裁判でも再犯のおそれが低いとして有利な判決を獲得できる可能性が高くなります。

関連コラム：麻薬事件を弁護士に依頼する4つのメリットと弁護士選びのポイント

MDMA犯罪に強い弁護士の選び方

MDMAの弁護を依頼するなら、MDMA犯罪に強い弁護士に依頼すべきです。以下では、MDMA犯罪に強い弁護士の選び方について説明します。

MDMA犯罪の弁護経験や実績が豊富

MDMA事件に強い弁護士を選ぶなら、MDMA犯罪の弁護経験や実績が豊富な弁護士を選ぶようにしましょう。

MDMA犯罪の弁護経験や実績が豊富な弁護士であれば、知識だけではなく実際の経験に裏付けられた弁護活動が期待できますので、処分の見通しなども明確に示してもらうことができるはずです。

なお、MDMA犯罪の弁護経験や実績が豊富な弁護士は、ホームページ上で解決実績やコラムを掲載していることが多いため、そのような視点からMDMA犯罪に強い弁護士を探してみるとよいでしょう。

平日夜間や休日も対応可能である

MDMA事件で逮捕されるとそのまま警察署に連行され、厳しい取り調べを受けることになりますので、十分な知識がないまま取り調べに臨むと、不利な調書をとられてしまうリスクが高くなります。

そのため、逮捕後はすぐに弁護士と面会することが重要です。MDMA犯罪に強い弁護士であれば、早期の面会の重要性をよく理解していますので、MDMA犯罪で逮捕された旨を伝えれば、即日または翌日には対応してくれますので、このような迅速な対応をしてくれる弁護士を選ぶべきでしょう。

また、逮捕されるのが平日の日中とは限りませんので、平日夜間や休日も対応できるというのも弁護士選びのポイントの一つとなります。

医療機関や更生施設との連携をしている

MDMA犯罪で執行猶予を獲得するには、再犯の可能性が低いことを裁判所に示さなければなりません。それには、薬物依存に関する適切な治療や支援を受けることが重要になります。

MDMA犯罪に強い弁護士であれば、医療機関や更生施設との連携をしているケースも多いため、適切な機関を紹介してもらうことができます。弁護士に相談する際は、再犯防止に向けてどのようなサポートができるかどうかを聞いてみるとよいでしょう。

MDMAの所持・使用で逮捕されたときの弁護士費用

MDMAの所持・使用で逮捕されたときの弁護士費用は、依頼する弁護士によって料金設定が異なりますので、一律の弁護士費用は存在しません。そこで、以下では、グラディアトル法律事務所におけるMDMAの所持・使用罪の弁護士費用を紹介します。

相談料

相談料とは、弁護士にMDMA事件の相談をする場合に発生する費用です。

相談料の一般的な相場は、1時間あたり1万1000円(税込)ですが、当事務所の場合は初回相談料無料です。

着手金

着手金とは、弁護士にMDMA事件の弁護を依頼したときに発生する費用です。

基本的には、依頼時に一括で支払う必要がある費用で、事件の結果や途中で解約したとしても返金されることのないお金です。

グラディアトル法律事務所の場合、着手金は、起訴前の被疑者段階の弁護と起訴後の被告人段階の弁護の2つのタイミングで発生します。それぞれのタイミングでの弁護士費用の相場は、以下のとおりです。

報酬金

報酬金とは、MDMA事件の弁護が終了した時点でその活動の成果に応じて支払われる費用です。

刑事事件の場合には、「不起訴なら○○万円」、「執行猶予が付いたら○○万円」、「無罪なら○○万円」など具体的な成果に応じて金額が定められているケースが多いです。

グラディアトル法律事務所における報酬金は、具体的な成果に応じて以下のようになっています。

実費・日当

実費とは、弁護士が依頼された事件を処理する際に実際に支出した費用のことをいい、以下のようなものが含まれます。

日当とは、弁護士が事件処理のための移動で時間的に拘束されたときに支払われる費用です。出廷日当や出張日当などがあり、宿泊費や交通費とは別途支払う必要があります。

グラディアトル法律事務所における刑事事件の日当は、以下のようになっています。

MDMAの所持・使用で逮捕されたときはグラディアトル法律事務所に相談を

MDMAの所持や使用で逮捕されてしまったときは、MDMA犯罪に強い弁護士によるサポートが不可欠です。逮捕された本人は、身柄拘束をされているため外部と自由に連絡をとることができませんので、本人のご家族が弁護士に連絡をとり、弁護を依頼するようにしましょう。

グラディアトル法律事務所では、MDMAなどの薬物犯罪に関する豊富な実績と経験がありますので、MDMAの所持や使用で逮捕された事件も適切に対応することができます。過去の経験から早期釈放や執行猶予付き判決を獲得するためのポイントも熟知していますので、事案に応じた適切な弁護活動により有利な処分を獲得することが可能です。

また、当事務所では刑事事件に関してスピード対応を心がけていますので、最短で即日対応が可能です。身柄拘束されている場合には、すぐに警察署に駆けつけて面会を実施しますので、一刻も早く当事務所までご相談ください。

さらに、相談は24時間365日受け付けておりますので、早朝・夜間や土日祝日であっても関係なく対応可能です。初回法律相談を無料で対応していますので、MDMA事件に関する相談をご希望の方は、当事務所までお気軽にお問い合わせください。

まとめ

MDMAは、麻薬取締法により規制されている合成麻薬であり、MDMAを所持または使用した場合は処罰の対象となります。

身近な人がMDMAの所持や使用で逮捕されてしまった場合、早期に弁護士によるサポートを受け、薬物依存の治療や支援を開始することが重要です。警察から、身近な人が逮捕された旨の連絡がきたときは、一刻も早くグラディアトル法律事務所までご相談ください。